トピックス（289）

東京農大総合研究所農薬部会セミナーから(殺虫剤創成、ネオニコチノイド被曝）

このセミナーでは、次の2つの講演があった。
1）「殺虫剤創成研究の動向」中野元文（日本農薬総合研究所）
2) 「松くい虫防除のネオニコチノイド散布が周辺住民に及ぼす曝露の実態」
講演1）では、殺虫剤開発の潮流が、有機リン剤、合成ピレスロイドからネオニコチノイド剤、ジアミド剤へと変遷してきたこと、および最近注目される新規の殺虫剤について、主として 公開特許情報に基づいて紹介した。演者が取り上げた主な新規殺虫剤は以下の通りであった。1．ネオニコチノイド系、メソイオン系：スルホキサフロル、フルピラジフロン、トリフルメ ゾピリム、2．ジアミド系：シクラニリプロール、テトラニリプロール、3．イソキサゾリン系：フルキサメタミド、イソシクロセラム、4．メタジアミド系：ブロフラニリド、5．ピリミ ジン系：ベンズピリモキサン、6．テトロン酸系・テトラミン酸系：スピロジオン、7．ピリジンｰ3－イル系：チクロピラゾフロル、ジムプロピリダス、8．エチルスルホニル系： オキサゾスルフィル、9．その他：フロメトキン、アフィドピロペン。
日本化薬およびMeiji Seikaファルマはアザミウマに高い効果を示すフロメトキンを開発した（本ホームページ ミニ解説参照）。また、Meiji Seikaファルマと北里研究所は、微生物の2次代謝産物関連の共同研究の成果としてアフィドピロペンを見出している。本殺虫剤は、アブラムシなどの吸汁性 害虫に有効であり、BASFが各国で開発を進めている。
演者によると、本講演で取り上げた新規殺虫剤の作用機構は明らかになっていないものが多く、国際殺虫剤抵抗性対策委員会 (IRAC)での分類法が追いついていない。また、開発企業における開発のステージについても不明な点が多いとのことであった。しかし、特許出願に際しては作用機構の記載は必須ではなく、 他社よりも1日でも早く出願するのが肝要である。作用機構は登録申請段階までに決めればよいであろう。もっとも、開発品の作用機構が既に市場に出回っている先行品と同じである場合 には上市の戦略が重要となる。抵抗性発現のために、共倒れとなるリスクがあるからである。
講演2）では、長野県松食い虫防除対策事業地域である長野県上田市、千曲市、坂城町などに居住する幼児46人（3～6歳、男23人）について、ネオニコチノイド殺虫剤チアクロプリド （商品名：エコワン3フロアブル）の散布時期の前後に尿試料中のネオニコチノイドレベルを調査した。また、散布時期の前後に散布地域とその近隣地域の大気試料を採取して、大気中の 殺虫剤レベルも調査した。2016年度は、有人ヘリにより坂城町他１ヵ所に６月に１回散布され、無人ヘリにより坂城町に６月、７月に各1回散布され、地上散布もこれらの地域や隣接地域 に行われた。その結果、チアクロプリドの検出頻度は30％程度であり、濃度は検出限界～0.13mcg/Lであった。この頻度と検出濃度は、ジノテフランやN-デスメチルアセタミプリドなどに 比べて低かった。尿中チアクロプリド濃度の経時変化を見ると、散布前に比べて散布中や散布後で顕著な変化は確認出来なかった。今回の調査では、クロチアジニン以外のネオニコチノイ ドの尿中レベルも同時に調査されたが、最も高頻度で検出されたのはN-デスメチルアセタミプリドで、対象児の90％の尿から検出された。
この調査では、対象サンプルの数が余りにも 少ないこと、対照地域の設定が正しく行われたかどうかの説明がなかったこと、さらに食品由来のネオニコチノイドレベルが通常どの程度なのかなどについての説明がなかったのは残念 である。
ネオニコチノイド殺虫剤の使用規制は世界の各地域ですすんでいる。EUでは、2019年からクロチアニジン、イミダクロプリド、チアメトキサムの屋外での使用が禁止される。米国では、 2016年メリーランド州でネオニコチノイド剤の使用が禁止された。カナダでは、2018年8月クロチアニジンとチアメトキサムの屋外使用が3～5年かけて使用禁止される予定と発表された。 演者によると、日本ではアセタミプリドとクロチアニジンの残留基準レベルが作物によっては大幅に引き上げられた。このような規制の大幅緩和は日本産食品の輸出に不利にはたらくことが懸念 されている。
筆者注：厚生労働省「食安発0519第1号：2015年5月19日」によると、例えばミツバではクロチアニジンの残留基準値が0.2ppmから20ppmに、またコムギでも 0.01ppmから0.3ppmに引き上げられている。