奨励賞の受賞講演(1)では、主として水田から河川などの水系に流失し易い水稲用農薬の主な代謝物について、河川での暴露の実態と水生生物に対する毒性を調べた 結果について報告している。取り上げた農薬は、カルボサルファン、ベンフラカルブ、フィプロニル、ダイアジノン、フェンチオンで、茨城県桜川流域でのモニタリング、水生生物に対 する毒性、モニタリングと毒性試験で得られたデータを用いてリスク評価を実施した。その結果、水稲用農薬と主な代謝物について得られた得られたモニタリングデータと毒性データを 比較したところ、個々の殺虫剤と主な代謝物のリスクは懸念レベルには達していなかった。

奨励賞受賞講演(2)では、現在は使用禁止となっているにも関わらず土壌中から検出される環状ジエン系殺虫剤を分解する糸状菌の探索結果とその土壌浄化メカニズ ムについて報告した。単離に成功したMucor racemosusと近縁種のDDF株は、デイルドリンをアルドリンジオールへ変換し、さらにリン酸化してアルドリンジオール　フォスフェートにまで 分解した。一方、同じジエン系殺虫剤であるエンドスルファンについては、糸状菌であるMortierella verticillateと近縁種の菌が土壌中で難分解性のエンドスルファン　スルフェートに 変換されるプロセスを抑え、極性の高いエンドスルファンラクトンにまで変換することを見いだした。今回単離された糸状菌を用いて環状ジエン系残留物をより極性の高い化合物へ変換 する土壌浄化プロセスの開発は今後の課題である。これらの環状ジエン系化合物は、残留性有機汚染物質(POPs)として廃絶に向けた取組みが義務づけられている。

東北大学の堀　雅敏グループでは、青色光（400～500nmの可視光）が各種の昆虫に対して致死効果を示すことを見出した。可視光は紫外線とは異なり、生物に対する 毒性が低く、殺虫効果はないと考えられていたが、グループによる発見は国内外から注目されている。青色光の殺虫機序は、昆虫体内にある発色団や光感受性物質が関与している可能性 が高い。これらの物質が青色光を吸収することにより活性酸素が生じ、細胞や組織が損傷することで虫が死に至ると考えられている。このようなメカニズムを利用した装置（ブルーケア 470）が試作され、殺虫剤が使用できない場所で使われている。

日本農薬工業会は、特別講演およびランチョンセミナーにて農薬産業の世界的な動向について解説した。特別講演の演者である西本　麗会長は、クロップインター ナショナルの理事でもある。ランチョンセミナー講師の広岡　卓氏は、日本農薬工業会の事務局長である。2015年9月、国連では「持続可能な開発目標(SDGs)が決議され、WHOなどの機関 がそれに沿った活動をすすめている。その中で、農薬産業は食糧増産、飢餓・貧困への対応、健康増進などの課題解決に取り組んでいる。今後耕地面積の大幅な増加は期待できないが、 世界人口は増え続け、2050年には95億人に達すると予想される。

このような状況下、世界の農薬市場は一貫して拡大しており、今後もこのような状況は続くと予想される。世界の農薬産業大手では、再編が行われつつある。 シンジェンタは中国化工集団の傘下に入り、ダウとデユポンは統合し、FMCはデユポンの農薬事業の大部分を獲得した。バイエルはモンサントを買収し、BASFは種子事業に本格参入する。 一方、日本の農薬企業は規模の拡大ではなく、新規薬剤の開発に注力し、それぞれの独自性を打ちだそうとしている。世界の大手企業は、大型品や種子事業に投資を集中し、日本の企業は 独自の新農薬開発にシフトしている。新農薬の開発効率では日本企業が世界の大手を上回る状況にある。2004～2014年のISO取得化合物のうち、約60％は日本企業による。 一方、農薬の登録規制は年々厳しくなり、それを反映して生物農薬の開発も活発になっている。2016年の世界農薬売上高は$16,459Mであった。その中で生物農薬の割合は増加している が、売上げ総額は少ない。

日本の農薬市場は、イネ、果樹、野菜が中心であり、海外企業にとってはこれらはニッチ市場であり、これらの市場向けの農薬は日本企業から導入する方針である。 （2018年6月5日）