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このシンポジウムは、2018年2月27日、東京大学伊藤国際学術研究センターにて開催された。帯広畜産大の小池正徳氏による基調講演「昆虫病原菌のファイトバイオームにおける 生態学とそれを考慮した防除法」および東北大の堀 準教授の特別講演「新しいIPM資材 青色LEDによる光殺虫効果」に引き続き、IPM（総合的病害虫管理）事例として6件の報告が 行われた。
ファイトバイオームとは、植物の成長に影響を及ぼす微生物、動物などの生物相と土壌、肥料、環境などを含めた植物の生育圏を表している。最近のゲノム解析のデータから、昆虫 病原糸状菌（昆虫に感染するカビ）が土壌中だけでなく、植物の葉、根、内部、昆虫の表面や体内にも棲息していることが分かってきた。このような昆虫病原微生物の研究を通じて、 いくつかの興味深い事例が報告されている。例えば、糸状菌Metarhizium anisopliaeをタマネギの表面に散布すると、ネギアザミウマの密度増加を抑制した。また、Bacillus thuringiensis(BT)をトマト育苗ポットに処理すると、灰色かび病の進展が抑えられた。さらに、最近BTの懸濁液から抽出された濾過水をトマト苗に処理すると、苗に全身誘導抵抗性が発現し、 トマト青枯病の発病が抑制された。
特別講演では、紫外線よりさらに波長が長い可視光（410〜780nm）中の青色光（400〜500nm）の殺虫効果について説明があった。可視光中の青色光に殺虫作用があることは従来知られ ていなかった。青色光は、ハモグリバエ、キイロショウジョウバエ（特にさなぎ）、チカイエカ、ミナミキイロアザミウマ、など複数の昆虫種に有効なことが分かってきた。効果的な 波長は、昆虫の種類に特異的であることから、昆虫体内の組織中の発色団や光感受性物質が殺虫に関与していると考えられている。
IPM事例報告の中で、宮崎県総合農業試験場の黒木修一氏は、宮崎方式ICM（総合的作物管理法）について説明した。宮崎県の主要作物であるキュウリ、ピーマン、トマトを例に挙げる と、基礎的段階１では、先ず土作りと施肥を適切に行い、基礎的段階2で潅水を適切に行う。次に、病害虫防除の第1段階では微生物殺菌剤を処理し、第2段階として昆虫寄生菌（昆虫病原 体糸状菌殺虫剤）を処理し、最後に天敵を放飼する。しかし、トマト栽培では天敵の利用が必須ではない場合もある。生物農薬を使用した場合の経済効果についても説明があった。キュウリ の場合、１０アール当たりで慣行栽培では化学農薬使用回数76回、防除費16.7万円、収量15.1kg、ICM方式ではそれぞれ29回、16.7万円、20.1トンであった（平成24年）。
シンポジウムの最後に、日本生物防除協議会長からの声明が発表された。生物農薬の国内出荷額は、現時点では30億円弱で、農薬全体の１％に満たないが、2020年度にはこれを2％に したい、最終的には５％（１５０億円）としたい。生物農薬は、化学合成農薬に比べて抵抗性問題が少ない。欧州では、農薬残留基準が厳しいので、輸出増大のためには生物農薬を拡大 したい。例えば、イタリアでは生物農薬のシエアは野菜で11％、果樹では10〜20％である。
このシンポジウムに参加して感じたことは、農薬に対する一般消費者の反応と生物農薬普及との大きなギャップである。種々のアンケート調査では、無農薬作物を歓迎する声が圧倒的 に大きいが、その割には生物農薬の出荷額は依然として1％にも満たない。アンケート調査における設問法にも問題があるが、一般消費者は店頭に並べられた野菜・果物などを買う際には 見栄えの善し悪しや値段を先ず考え、使われた農薬についてはほとんど関心がないのであろう。また、生物農薬の効果の不安定性や使用法が必ずしも簡便ではないことも問題点として 挙げられる（2018年4月）。