トピックス（156）

次に、シンポジウム、一般講演、ランチョンセミナーからいくつかを紹介する。
シンポジウム「生物機能からの抵抗性誘導剤の将来展望」の中で、バイエルクロップサイエンスの沢田氏は同社が開発した新しい殺菌剤 イソチアニルについて紹介した。この殺菌剤は、市場で先行する抵抗性誘導剤プロベナゾール、チアジニルと同じく硫黄を含む複素環化合 物である。この殺菌剤は、イネの葉いもちに対してほぼ全期間を通じて防除効果を示す。耐性菌発生のリスクも低い。

茨城大学農学部の佐藤氏は、熱ショックによる病害抵抗性の付与について報告した。キュウリ栽培中の施設を密閉して 室内温度を４５℃に上げて30〜60分後に換気すると病害抵抗性が得られ、生育の向上も期待できる。これは「蒸し込み」として既に生産 現場で利用されている。トマトの灰色かび病に対しても同様の効果が見られ、イチゴ苗を57℃のお湯で処理すると、灰色かび病、うどんこ 病に対する防除効果が得られた。これらの効果は、熱ショックにより葉中のサリチル酸濃度の上昇やPRI遺伝子の発現による全身獲得抵抗性 (SAR)様の反応が起きていることにより説明できる。しかし、キュウリの褐斑病には熱ショックは無効であり、ダイコン、ホーレンソウ、 カブのように低温を好む作物にはこの方法は適さない。

北興化学及び筑波大のグループは、1，2，4−トリアゾール系除草剤ＨＯＫ-201の作用機構について報告した。HOK-201 存在下で、タイヌビエのリーフデイスクに¹⁴C−酢酸、¹⁴C-ピルビン酸を作用させると特に¹⁴C-酢酸の取り込みが強く阻害された。この結果、 この除草剤の作用機構は脂肪酸生合成阻害であることが示唆された。

大塚化学のグループは、新規チアゾリジン系殺菌剤フルチアニルの合成と殺菌性について発表した。この殺菌剤は、 キュウリのうどんこ病に高い防除効果を示すが、麦類のうどんこ病に対しては圃場では効果が劣った。又、いもち病、灰色かび病になどに 対しては効果が無かった。

日本農薬のグループは、新規アミノキナゾリン系殺虫剤ピリフルキナゾン（商品名コルト）について発表した。この 化合物は、カメムシ目害虫や１部のアザミウマ目害虫に対して高い防除効果を示す。昆虫の行動を制御することで防除作用を示すという。 しかもミツバチなどの有用昆虫には悪影響を与えないとされる。同じく日本農薬のグループは、セミカルバゾン系殺虫剤メタフルミゾン （商品名アクセル）について発表した。本剤は、りんし目や１部の甲虫目害虫に対して高い防除効果を示す。昆虫のNaチャネルを阻害し、 ラットに対する急性経口毒性は普通物並に低い。環境条件で光分解を受けやすいために環境負荷が低いという。海外ではBASF社と共同開発 し、既に欧州その他の地域で上市されている。

石原産業のグループは、ニコチン酸アミド系殺虫剤フロニカミドの構造活性相関と生物活性について報告した。本剤は、 アブラムシなどの半翅目害虫に高い防除効果を示す。構造上の特徴は、アミド体窒素原子上にシアノメチル基が置換されていることで ある。

アグロカネショウのグループは、新規イミダゾリジン系殺センチュウ剤イミシアホスの構造活性相関と生物活性について 報告した。この化合物は、イミダクロプリドの構造に着目して合成されたもので、土壌センチュウ類に対して１０アール当たり1．5%粒剤 20�sの施用で高い防除効果が得られている。現在、キュウリ、スイカ、トマトなどに対して農薬登録申請中である。

バイエルクロップサイエンスのグループは、新しいトリケトン系除草剤テフリルトリオンを日本の水稲用初中期茎葉 処理剤として開発中である。この除草剤は、ピラゾール系の水稲用除草剤であるピラゾレート（1980年に上市）をモデルとして開発された。 作用機構はピラゾレートと同様に4-HPPD阻害（プラストキノン生合成の阻害）である。

ドリン系除草剤は30年以上も前に使用禁止となっているが、未だにキュウリなどから残留農薬として検出されることが 多い。そのため、山形県などの栽培農家は出荷できず多大の損害を蒙っている。農業環境技術研究所のグループは、東京シンコール（株） と共同で水溶性活性炭シートを開発した。このシートは水溶性シートの間に活性炭微粉を挟み込んだもので、これを畑にすき込むと活性炭 が徐々に土壌中に放出され、土中に微量に残存しているドリン剤を吸着する。実圃場で試験したところ、このシートの処理によりキュウリ におけるドリン剤の残留は激減した。又、キュウリの生育には悪影響は見られなかった。このシートの最大のメリットは施用時に炭塵が 飛散しないので作業者が安全に使用できることである。価格は、活性炭のコストに１０円程度の加算で済むということである。効果の 持続期間であるが、少なくとも２年は持つようである。

千葉大のグループは東京女子医大、岐阜森林文化センターと共同で、無人及び有人ヘリでフェニトロチオンマイクロカ プセル（ＭＣ）23.5%剤を水で2.5〜5倍に希釈し、松林に散布した場合のヒトに対する経皮、吸入曝露量をを測定した。無人ヘリの実験は 新潟県聖籠町の海岸防風林で行われ、散布当日から8日後の期間、林内と周辺部を作業衣を着たヒトが歩行し、衣類の各部にろ紙を貼り付け、 又腰に吊るした小型ポンプに接続したカートリッジを鼻部と腰部に保持して大気を捕集した。同時に林内各所で、1．5ｍ高さに吊るした カートリッジに小型ポンプを通じて大気を捕集した。その結果、曝露量は脛、大腿、手の順であり、時間の経過と共に曝露量は減少した。 何れの時間帯の測定でも曝露量はフェニトロチオンの経皮無毒性値(1690ng/cm2)よりも低かった。又、散布時の林内気中濃度は、評価値 (10mcg/m3)よりも低く、隣接の学校グランドでは検出されなかった。有人ヘリ散布は長野県駒ヶ根市の山林で行われ、上記に準じて曝露量 の測定が行われた。その結果、散布中及び散布後の気中濃度、吸入曝露量共に検出限界以下であった。

この講演の中で、フェニトロチオンの気中濃度評価値(10mcg/m3)は環境省が平成9年12月22日に発表したもので、 亜急性経口毒性の最大無作用量を基に算定されている。しかし、経皮無毒性値に関しては出典を特定できなかった。

ランチョンセミナー「LC-TOF-MSを用いた迅速スクリーニング」で紹介された装置は飛行時間型質量分析計といわれ、 高分解、高感度で網羅的に多くの化合物を短時間で測定できる。あらかじめ予測できなかった化合物も分子式の解析ができる。例えば、 27成分を含む試料の測定が5分でできるという。現在の食品残留分析の分野では、四重極質量分析装置が一般的で、これとLCを組み合わせた LC/MS/MSは農薬の残留分析用に用いられている。しかし、この方法では指定していない成分は測定できない。尚、LC-TOF-MSの価格は１台 およそ４千万円とのことである（2009年4月5日）。