トピックス（138）

中国産のギョーザを食べた人が中毒を起こし大変な騒ぎになっている。このギョーザにより中毒を訴えた人は100名を超え、子供の一人は一時重体と なった。中毒の症状がめまいや吐き気など有機りん系殺虫剤に特有のものであり、問題の食品から日本では登録されていない有機りん殺虫剤メタミドホスが検出された。 各メデイアはギョーザの原料として使用された野菜に含まれていた残留農薬が原因と報じている。しかし、残留農薬原因説に疑問を抱く専門家もいる。そこで、筆者なり に検証した結果原料の野菜に散布された農薬が中毒の原因とは考えにくいことが分かった。

先ず、メタミドホスは化学構造式が示すように５価の有機りん化合物であり、１種のりん酸アミドである。米国の石油化学企業のシェブロン社がこの 化合物が持つ高い殺虫力を発見し、１９７０年代に商品化した。この殺虫剤は植物体内での浸透移行性に優れ、根や葉から吸収され易い。野菜や花きなどのりんし目害虫や アブラムシのような吸汁害虫に特に有効である。この殺虫剤の作用機構はコリンエステラーゼ阻害であり、その点では害虫でも温血動物でも同じである。そのため人畜毒性 も強く、ラットに対する経口LD₅₀値（半数致死量）は１３〜１５mg/kg、ウサギに対する急性経皮LD₅₀値は６９〜１２２mg/kgである。ＷＨＯはこの 殺虫剤をクラス１ｂ（強い毒性化合物）に分類している。環境中では非常に不安定で、土壌中での半減期は２日以下、水中では５〜２７日とされる。空気中での半減期は１日 以下である。

メタミドホスは毒性が強いために日本では登録されていないが、アミノ基をアセチル化して保護した化合物（アセフェート）が市販されている。アセ フェートのラットに対する急性経口毒性はメタミドホスのおよそ１００分の１である。ＷＨＯはアセフェートをクラスIII（低い毒性）に分類している。

ラットにおける毒性試験結果をそのまま人に当てはめれば、子供の体重を２５kgとした場合、子供が重篤な中毒を起こす薬量は約３２５mgと推定される。 問題のギョーザ１パックには、４０個のギョーザが入っており総重量は５６０ｇとのことである。ギョーザ１個の重さが１４ｇ、この中野菜の含量が約50％、子供がこれを １０個食べたとすれば、原料の野菜中に含まれるメタミドホスの濃度は約4640ppmと計算される。メタミドホスの残留基準値はニラでは０．３ｐｐｍなので、ギョーザ中の 野菜が全てニラであるとして残留値は基準値の約1万５千倍という途方もない数字になる。野菜の収穫時に原液を振りかけた場合はともかく通常はこのような高濃度にはなら ないであろう。しかも、この化合物は調理によりかなり分解すると考えられるので実際にはもっと多く残留していたことになる。農薬散布が原因とすれば、これは余りにも 非現実的な数字である。

以上のような理由から、今回の事件は残留農薬のためではなく、ギョーザの製造工程中あるいは工場出荷後の流通過程で何らかの理由により殺虫剤が 混入したためであろう。

今回の事件では、日本の検疫体制や情報伝達システムの不備が露呈した。２，３年前に中国産の冷凍ホウレンソウ中に基準値を超えるクロルピリホスが 残留していて大騒ぎになった。その際の農薬の含有レベルは今回の数万分の1あるいは数十万分の1であり、健康被害も発生しなかった。それでも再発を防ぐために検疫体制が 強化されたはずである。今回はそれとは比較にならないほど高レベルの毒物が入った食品の輸入を阻止できなかった。検疫当局も流通大手も全くチェックしていなかったよう である。日本の検疫当局も冷凍ギョーザのような加工品のチェックにはとても手がまわらないという。

情報伝達システムにも問題があった。最初の事件発生から製品の回収までに1か月も経過している。もっと迅速に対応していれば被害の拡大は防げた はずである。日本には「中毒１１０番」という伝達システムがあるが今回は全く機能しなかったようである。今後、今回のような有毒食品の流通をなぜ阻止できなかったのか を検証し、チェック体制を強化しなければならない。それと共に、日本の食産業は中国産食品への依存度をますます高めているので、メタミドホスのような毒性の強い農薬 の使用禁止を徹底するよう中国側に強く要請すべきである（中国ではメタミドホスの使用・生産は禁止されている）。又、将来的には日本、中国、韓国での農薬登録制度の 一元化を検討すべきであろう（2008年2月2日）。