トピックス（042）

[製剤開発品関連]
イネ育苗箱における農薬処理は、投下薬量が本田よりも少なくて済み、作業者への曝露も少ないという メリットがある。そのため、箱処理剤の普及面積は1997年度53％、2002年度65％と年々増加している。 剤型は、粒剤が一般的であるが潅注用のフロアブルや水和剤も増えている。バイエルクロップサイエン スのグループは、イネいもち病とウンカ、ヨコバイ類などの害虫を同時に防除できる箱処理剤について 紹介した。本剤（商品名ウインアドマイヤー箱粒剤）は、１０アール当たりの施用量が殺菌剤ウイン40ｇ （本田では200ｇ）、殺虫剤アドマイヤー20ｇ（本田では40ｇ）である。本剤は、平成14年度に約60億円 を出荷している。尚、最近の傾向として、種まきや田植えと同時に使用可能な製剤の開発も進められてい る。

生研機構の宮原氏は、農薬の環境負荷の低減や作業者に対する安全を目指した散布 装置の開発について報告した。我が国では、従来低濃度大量散布が主流であったが、今後は箱施用や欧米 並みの高濃度少量散布が主流となろう。一例として、除草剤イノーバ1ｋｇ専用田植え同時処理機の開発 について紹介した。

農薬散布の省力化を目指して、フロアブル剤、１キロ剤、ジャンボ剤などが開発され てきた。しかし、フロアブル剤は、イネ体への付着による薬害や作業者に対する被爆、大面積の水田では 中に入る必要があること、ジャンボ剤でも大面積では中に入る必要があるなどの問題点を含んでいる。 しかし、クミアイ化学のグループが今回発表した除草剤ピリミノパックメチル豆つぶ剤では粒径５mm程度 で、１キロ剤（１〜1.2mm）よりも大きく、大面積水田でも背負い型動力散布機を使えば中に入らず散布可 能である。

[環境・安全性関連]
千葉大学本山教授のグループは、航空機散布が水田周辺の生態系に及ぼす影響について調べた結果を発表 した。それによると、昆虫相に関しては散布後の急激な減少が見られたが、クモ類では変動がなかった。 減少した種類でも、１〜２週後にはほぼ通常レベルに戻った。一方、メダカやドジョウなどの水生生物に 対する影響では、散布前後で数の急激な変動や多様性の変動は認められなかった。

農薬の補助剤、合成洗剤、プラスチックの可塑剤などに用いられているアルキルフェ ノールポリエトキシレートは、動物ホルモンであるエストロゲンのアゴニスト作用（いわゆる環境ホルモ ン作用）を示す。名城大学の田村教授のグループは、本剤をフェノキシ酢酸やフェノキシエタノールまで 分解する複数の種類の微生物が水田土壌中に生息していることを見出した。

農業環境研究所のグループは、全国5ヶ所の畑土壌中に残存するダイオキシン類の経 年変化に伴う組成分析を行い、発生源を調査した。その結果、ダイオキシン類は何れも環境基準値 1000pg-TEQ/gを下回り、分布及び経年変動は過去の農薬使用を反映していた。PCP使用畑では、1963年から PCPパターンで1997年から燃焼パターン（要するに、焼却炉由来のダイオキシン）に戻っている。CNPの場合、 1980年代における乳剤使用量の増加を反映していたが、その後燃焼パターンに戻った。これらPCPやCNP中に は、微量のダイオキシン類が含まれていたが、今は登録失効している。

近畿大学のグループは、エンバクの後作にダイコンを栽培すると、農薬使用なしに キスジミノハムシを防除できることを見出した。有効成分は、ヘキサコサノールなどの高級アルコールと リノレン酸であった。リノレン酸は、全身誘導抵抗性を示すことも知られている。ダイコンに対して 何故効くかは不明である。（2003年4月24日）

訂正：近畿大学グループの発表の記事（最後の3行） は、発表者のご要望により、次のように訂正します。
「近畿大学・奈良県農業技術センターのグループは、エンバクを畑にすき込むことで、キスジミノハムシに よるダイコンの被害が軽減されることを見出した。原因物質の単離・同定を行ったところ、ヘキサコサノー ルとリノレン酸が単離され、これらには摂食阻害作用が認められた。これらの化合物が実際に防除活性に どの程度寄与しているか調査中である。尚、エンバクを用いても、完全無農薬でのダイコンの栽培は今のと ころ困難である。」（2004年7月24日）