ミニ解説(078)
農薬科学の進歩 (除草剤)−日本における主要除草剤の出荷高−
平成14年度における国内出荷高が、10億円以上の除草剤を作用機構別に分けると下表の通りである。
日本では、ほとんど全ての除草剤が混合剤であるが、それらをそれぞれの成分に分けて、有効成分毎に出荷高を計算するのは
困難なので、各主剤の出荷高に混合剤の分も単純に加算した。従って、多くの混合剤に配合されている成分の数値は大きくな
っている。
作用機構 | 名称(一般名)1) |
アミノ酸、タンパクの生合成阻害 | ベンスルフロンメチル(274)、グリホサート(126)、 ピラゾスルフロンエチル(68)、グルホシネート(61)、 イマゾスルフロン(49)、ピリミノバックメチル(20)、ハロスルフロンメチル(11) |
脂肪酸生合成阻害 | シハロホップブチル(109)、 カフェンストロール(93)、プレチラクロール(81)、フェントラザミド(41)、 インダノファン(16) |
脂質生合成阻害 | エスプロカルブ(24) |
活性酸素による過酸化 | ジクワット/パラコート(39) |
光合成阻害 | DCMU(50)、ジメタメトリン(47)、イソウロン(33)、ベンタゾン(23)、 シメトリン(22)、ブロマシル(10) |
カロチノイド生合成阻害、4-HPPD の阻害 | オキサジクロメホン(53)、ピラゾレート(14) |
細胞分裂、核分裂阻害 | ダイムロン(122)、ピリブチカルブ(108)、 ペンデイメタリン(27)、トリフルラリン(21)、テニルクロール(17)、 DBN(10) |
上記の表から、アミノ酸やタンパク、脂肪酸の生合成系に作用する除草剤が重要であることが分かる。次回より、 主な国産除草剤の開発の経緯、特長などを紹介する予定である。